イタリアに住むことになりまして

すっかり大人な40過ぎからのイタリア暮らし!移住に伴う愉快なこと、生活しながら感じること、あとたまにはお堅い話もしてみたい。

Nulla Osta(ヌッラオスタ、婚姻要件具備証明のこと)を取得しに行った話

婚姻手続き日本でするか?イタリアでするか?

って、日本でする方が比較的シンプルな流れだったので、私たちは日本でしたかったんです。

が、なんだかんだあってイタリアですることにしましたので、そのプロセスだったり、体験したことをを連ねようと思います。

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領事館へ行った日のドゥオーモ裏(ミラノ)
なぜイタリアで手続きをすることに決めたか

2020年2月頃から日本は入国規制を始めました。*1

たとえ日本人の配偶者であっても、これまでのように観光ビザで入国することができなくなり(時期によっては何ビザでも入国できなかったり)、ましてや結婚前のカップルは法的に関係性を証明することが難しい?ので、イタリア人である彼が日本上陸することができず。

カップルのどちらかだけで、お互いのIDなど然るべき書類を集め1人で婚姻手続きができる、という情報も見ました。様々なケースがあるのでそちらを選ぶ方もおられるかとは思いますが、我々は物理的にも2人揃って手続きを行うことを選び、イタリアで手続きことにしました。

 

ミラノ領事館への事前の確認

自分で【イタリアで結婚】とか【イタリア式婚姻】などのワードでネットで調べて知った、これまでの人生で見たことも聞いたこともない書類、それが婚姻要件具備証明書=Nulla Osta(ヌッラオスタ)という物でした。

どうやらイタリアにいる場合は、管轄の大使館または領事館にて取得できるとのこと。私たちはベネト州にて婚姻することになったため、管轄はローマ大使館ではなくミラノ領事館でとなります。

必要な書類の一つの戸籍謄本が自分の持っている物で不足ないか聞きたく、メールで問い合わせたところ、メールに添付して送れば事前に確認してくれるとのことで、そうさせていただき、とても安心でした。

また、返信には以下のように書き添えてくださったのでわかりやすかった!

【婚姻要件具備証明】発給申請の為に必要な書類は、

1.3か月以内に発行された戸籍謄本 オリジナル1通

2.●●様(本人)の有効な日本パスポート オリジナル

3.イタリア国籍婚約者様の有効なイタリアパスポートもしくはイタリア身分証(CARTA D'IDENTITA')コピー1通

4.発給手数料 10ユーロ ※ユーロ現金払い

※上記は2021年11月現在にいただいた情報です!

わざわざミラノまで行って書類足りないとか嫌ですもんね。

 

この時の戸籍謄本ですが、別の用事も相まって、ちょうど日本に一時帰国したタイミングで取り寄せ、イタリアに持参していました。ミラノ領事館のサイトでは婚姻手続きに於いてはこの後の日本側への報告時も含めると2通必要でしたが、ローマ大使館の方には3通と書かれているので、管轄の部署に確認しておくのがベストですね。

私は心配しすぎて4通も日本から持参していましたが、そんなには要りませんでした汗

 

ミラノにお出かけ

お出かけっていうか領事館へ取りに行ったわけですが、今は事前の予約が必要です。そちらもメールでのやり取りにてできました。

領事館に着いたらインターフォンで「予約していた●●ですけど〜」と告げます。入口での対応はイタリア語でした。ガラスのドアから中が見えたので、答えてくださっている受付の方とアイコンタクトしながら笑

中に入ると荷物検査をされて、窓口へ。こじんまりしているんだけど公的機関だし、当日私たちくらいしか中にいなくて静かだし、初めてなのもあってドキドキでしたが、対応してくださった方はどの方も丁寧で安心しました。

また、こちらから質問しなくても、これからの手続きに関する情報も資料とともにセットでいただけたことに感動してしまった…!

婚姻後に日本側にも婚姻届を出すのですが、その際の書類と、なんと下書き用のコピー、そして記入見本まで、感涙です…(ちなみに彼が何よりそれに驚いていて、後日両親にも、見て!この書類一式用意してくれたんだよ、すごい行き届いてる!イタリアの役所は絶対しない!と。個人の見解です)。

 

というわけで、紙1枚の発行のためにどんだけやることあるん、って感じでした。

そして戸籍謄本、今回は事前に日本国内で取得していたから良かったのものの、在外の多くの方が嘆いていますが日本から原本取り寄せるのって本当に手間です。それもやらなきゃいけなかったら、作業は倍だったかも。

とはいえ、この後Nulla Ostaのアポスティーユ(県庁の承認)、などやることは続いたので、自分のためにもまたおいおい書きます。

 

 

*1:規制は私の知っている限りでも時期によって流動的だったことと、規制の幅や対象となる物が多岐にわたるため、一旦ここではあまり説明しませんね。知りたい方は関連省庁のサイトへ